ラーメンチェーン「九州筑豊ラーメン山小屋」を展開するワイエスフードが、ついにM&Aを断行、2025年7月末に焼き肉店運営のYappa(東京都目黒区)を子会社化した。
ファミリーレストラン「ロイヤルホスト」を展開するロイヤルホールディングスが、5年ぶりにM&Aに踏み切った。2024年12月期に売り上げ、利益ともに過去最高を更新したことが後押しとなり、2025年2月にM&Aを積極化する方針を打ち出していた。
水道機工は社名の通り、水処理のエンジニアリング企業として歩んできた。昨年、節目の創業100年を迎えた。また、東レグループの一員となって四半世紀近くにとなる。だが、その歴史の中で、同社が取り組んだM&Aは意外にもほんの数例しかない。
調剤薬局中堅のファーマライズホールディングスは、M&A戦略を変更する。積極的なM&Aで事業を拡大してきたが、M&Aに伴う費用の増加などにより、大幅な営業減益となったことから、PMIに注力し足場を固めることにした。
綿紡績大手のクラボウは半導体製造関連分野とライフサイエンス・テクノロジー分野で、M&Aに積極的に投資する。両分野で業容を拡大し、企業の成長を加速するのが狙いで、今後3年間に、企業や事業の買収に100億円を投じる。
ゴルフ場の一人予約サービス「1人予約ランド」を運営するバリューゴルフは、2026年1⽉までに不動産事業に参⼊する。今後、⼈⼝減少に伴う余剰ゴルフ場が増加すると想定し、⼟地活⽤の課題を解決するために不動産事業に乗り出すことにした。
不動産大手の野村不動産ホールディングスは、今後3年間に、M&Aなどの戦略投資に1000億円を支出する。持続的な成長に向けて注力する五つの領域の一つとして「戦略投資(M&A)による成長の加速」を掲げた。
スポーツフィールドは「日本を代表するスポーツカンパニーへの飛躍」を目標に掲げており、この目標達成に向けてM&Aの手法を活用し、スポーツビジネスや主要事業の価値向上が見込める企業に積極的に投資する。
男性用下着などを手がけるグンゼは、今後3年間(2026年3月期~2028年3月期)に、人工皮膚などのメディカル分野と食品包装材などのプラスチックフィルム分野でM&Aに力を入れる。
上場企業がかかわるM&Aがハイペースで推移中だ。2025年上期のM&Aは660件(適時開示ベース)と前年同期を53件上回り、年間件数も2年連続の最多更新が早くも“当確”となっている。では、この半年間に最も多くのM&Aを手がけた企業は?